韓国 ビザ

韓国への長期滞在用のビザが必要ですが、まずは韓国のビザの種類についてまとめます。

ビザなし滞在

韓国は観光目的でのビザなし入国が90日間認められています。通常、入国時にパスポートに90日間の滞在許可を示すスタンプが押されますが、30日間しかもらえなかった場合には、移民局へ行き、90日間までの延長許可をもらえます。

就労ビザ

韓国国内の企業より、被雇用者の就労ビザ申請が必要となります。移民局へ査証発給認定書の申請を雇用先が行い、認定書発給後に被雇用者が在日大使館/領事館へ就労ビザ発給の申請を行います。2〜3週間で発給されます。

永住権

一般申請者の対象条件として多いのが、5年間の滞在許可がおりる「居住査証」により、5年間の滞在実績がある方です。

また投資家を対象とした条件として、50万ドル以上の投資そして韓国国籍の従業員を5人以上の雇用実績がある方が対象です。企業投資ビザ(D8)にて3年位上の実績が必要となります。

また500万ドル以上の投資を行い、法務局に永住権発行対象として適当と認めた方も対象となります。

また2010年に制定された済州島不動産投資移民制度により、済州島への50万ドル以上の不動産投資を行った外国人に対して滞在許可がおり、さらに5年位上滞在することにより永住権申請の許可がおります。

そのため中国の富裕層が挙って済州島不動産の買い占めを行なっているそうです。

 

タイ ビザ 必要

タイでの会社設立長期滞在をお考えの方に、タイの会社設立と長期滞在にはどのような手続き、ビザが必要となってくるのか、以下にまとめます。

外国人がタイで会社設立の際に一般的な法人形態は、株式会社(非公開株式)です。

以下が株式会社設立の必要事項です。

資本金額の決定:最低資本金額は特に定められてはいませんが、会社の目標を達成するために十分な額にする必要があります。
事業内容の設定
合計3名以上の発起人が必要
合計3名以上の株主決定と持株数の割り当て
登記住所、また代表権者・役員、そして監査役の査定が必要

会社設立の手続きが完了後、ビザ取得に移ります。

タイの労働許可書発行までには何度かビザの申請が必要となってきます。

以下にその流れをまとめます。

非移民ビザ(Bビザ)を取得後、タイに入国し、入国審査にて90日の滞在許可を取得
②滞在許可期限内に、労働許可証の申請を行う。
③通常、問題がなければ90日の滞在許可期間内に、労働許可証がおりる。
滞在許可証・労働許可証の両期限内にビザの延長申請をして、入国日より1年間の滞在許可を取得。
労働許可の延長申請を、滞在許可証の延長と連動しておこなう。

タイ 移住 仕事

物価が比較的安いタイへの移住をお考えの方の中には、いくら物価が安いとはいえ、収入もなしに移住はできない…という方は多いはずです。

そこで、タイで仕事をしながら生活のできる移住スタイル実現のためには、どうすればいいのでしょうか?

まず、旦那様などの配偶者がタイの日本企業子会社の駐在員などで、労働許可証を取得しいる場合、その家族は非移民ビザのカテゴリーOの取得によって、滞在許可が最長90日間おります。

延長申請も、世帯主(労働許可証保持者)と同じ期間の申請が可能です。
しかしこのビザカテゴリーには労働許可証は付いていないので、仕事をすることは禁止されています。

シンガポールなどでは、労働許可証保持者の配偶者の就労も認められていますが、タイでは仕事をすることは禁じられています。

タイで仕事をしながらの移住スタイルを目指すには、まず、雇用先を見つけてスポンサーになっていただくことが前提です。

そこで一番現実的な方法は、タイでの現地採用です。

タイの現地で直接就職活動することにより、日本にいながらの就職活動よりもそのやる気度を買ってもらえたり、またはブラック企業と言われる仕事するだけさせられて、結局ビザはでないから給料もでないよ、というような詐欺まがいな企業への就職も回避できるといえます。

ただ、日本人がタイで仕事をする際の月収は、現地タイ人の4倍近い給料の支給が定められているので、企業側としても即戦力となる、社会人経験者の採用を求めています。

雇用主がスポンサーになることで取得できる労働許可証は、雇用主側が揃えるべき書類や費用があるため、その分野に関連した就業経験のある、即戦力となる人材と判断してもらうことが重要です。

海外で、仕事をしながら長期滞在というのは理想の移住スタイルですが、上記のように労働許可証の取得が、就労において必須となります。

移住先の国によっても制度は違ってきますので、ご自身に合った条件のある移住先を探してみてください。

ロングステイ 台湾

台湾は日本人に人気の高いロングステイ先と言うのは、皆さんご存知でしょうか。

憧れのロングステイ先といえば、ハワイ、オーストラリア、ヨーロッパなどが先に出てくると思いますが、「憧れのロングステイ先」と「人気のロングステイ先」は少し意味合いが違ってきます。

台湾がなぜ、「人気の」ロングステイ先かということを以下に記載します。

台湾人は親日家
気候は亜熱帯・熱帯であり日本のような厳しい冬の寒さはない
都市部のインフラの充実
物価の安さ(東京比)
日本からのアクセスのし安さ
長期滞在ビザの存在

住み慣れた日本を離れ海外でロングステイをする際、「憧れ」だけで飛び出してしまうと、その現実とのギャップに耐えられなくなり、ロングステイを止めて日本に帰国される方も多いのです。

しかし台湾に関しては上記にあげたロングステイ先として人気の理由が存在するため、ロングステイ中断で帰国する方は少ないと言えます。

また、台湾は観光ビザによる滞在が90日間可能なため、ロングステイを意識した台湾訪問、滞在ができ、事前準備が十分にできます。

さらに退職者を対象にしたロングステイ用のビザもあります。
こちらのビザに関しては、「海外移住 台湾」の記事をごらんください。

インドネシア 移住 仕事

現役世代の方は、仕事をしながらのインドネシアへの移住をお考えの方も多いと思います。

十分な移住資金をお持ちの方は、物価の安いインドネシアでの移住に際して仕事を見つけることにあまりこだわらないかと思います。

ただ現実問題、いくら物価の安いインドネシアへの移住といっても、支出ばかりで収入のない生活は長く続きませんね。

そこで、インドネシア国内で合法的に仕事をするには、「就労ビザ」が必要となります。

就労ビザの申請は雇用側が中心に行い、その費用も雇用側が負担することになっています。

そのため、インドネシア現地企業は

その人材が本当に必要であるのか、

インドネシア人やその他就労許可を保有している外国人で適任者はいないのか

を見極めてから、採用、就労ビザ申請へと移ります。

海外では日本のように学歴はあまり関係ありません。

むしろインドネシアで、「東大卒です!」と胸を張ってアピールしても、「で、君は何ができるの?どんな経験があるの?」と言われてしまうでしょう。

仕事に関しては、その業種の経験が重視され、またやる気や情熱も、海外で仕事を見つける際には学歴以上に重要な要素と言えます。

 

前置きは長くなりましたが、ではインドネシアの就労ビザはどのような過程で取得できるのか、簡単にまとめます。

雇用先が見つかり、雇用主が就労ビザのスポンサーとなる承諾をした場合、まず雇用側がインドネシアの労働移住省に、「外国人労働者雇用計画書」を提出して、許可を取得する必要があります。

これは、外国人労働者の数、職務や任期、賃金、勤務地などの詳細の他、インドネシア現地人への技術委譲や教育計画を明記したものです。

 

こちらの外国人労働者雇用計画書に許可が下りると、次に労働省からのビザ発行推薦状取得の申請をおこないます。

 

この推薦状を取得した後に、被雇用人の一時滞在ビザの発給を申請します。

その後、一時滞在ビザの発給許可が下りると、在日インドネシア公館にビザの許可書が送られ、それを持って被雇用者はインドネシアへの入国をすることができます。

 

現地雇用主は、外国人雇用者1名に対し、年間1,200USDを労働省指定の銀行に納付剃る必要があります。

 

晴れて被雇用人がインドネシアへ入国後、7日以内に入国管理事務所でKITAS(暫定居住許可書)IMTA(外国人労働者雇用許可書)を労働移住省に申請し、発給される、という流れになっています。

このように一連の流れを見ると、就労ビザ発給で仕事をしながらの移住は難しいのか…と思われがちですが、弊社提携のエージェントを通して就労ビザ申請(サポート費用はお問い合わせください)をすれば、スムーズに就労ビザ取得を実現できます。

インドネシアではまだ、日本人を必要としている企業はたくさんあります。

そのポディションを狙って、インドネシア移住を目指してください。

オーストラリア ビザ 種類

オーストラリアのビザの種類について下記のまとめます。

観光ビザ

【ETAS(電子入国許可)】
3ヶ月以内の滞在が可能。滞在目的は、観光、休暇、親族や知人訪問のためのビザです。

短期商用ビザ」

【短期商用ETAS】
3ヶ月以内の商用目的の滞在が可能。商談、商用イベント参加や視察などのためのビザです。
こちらは、1年間有効のもの、最大10年間有効のものがございます。

【ワーキングホリデービザ】
1年間の滞在許可と就労許可がおりるオーストラリアのワーキングホリデービザ。
ただし指定された地域と業種での就労により、2年間までビザの有効期限を延長することが可能です。
また就学も許可されていているほか、フルタイムでの就労も可能です。
詳しい内容は、「オーストラリア ワーキングホリデー」のページを御覧ください。

【学生ビザ】
オーストラリアでの就学を目的としたビザ。
各学校のグレード(小学校や中学校、高校、大学など)によって細かくビザの種類が分かれています。
また専門学校への職業訓練学生用、また語学学校の学生ビザもあり、就学期間にそっと滞在期間と就学許可がおります。

【学生保護者(ガーディアン)ビザ】
お子様が18歳未満の学生ビザ保持者である場合、現地でのガーディアンとしてお子様と同行される場合には、こちらのビザを申請致します。

【就労ビザ】
オーストラリア国内での雇用先が決定し、雇用企業がスポンサーとなり取得可能な就労ビザです。
最長滞在期間は4年間ですが、ビザ取得後のオーストラリア出入国は自由です。

【退職者ビザ】
こちらは退職者を対象にした、投資退職者ビザです。
ビザ申請時に投資金額や生活資金の規定があり、その規定は年々厳しくなっています。

永住権
外国人がオーストラリアの永住権を取得する際、申請の方法と種類はいくつかあります。

【家族関係永住権】
こちらはオーストラリア国籍保持者、もしくは永住権保持者の配偶者やその家族、親族を対象として発給される永住権です。

【雇用主指名永住権】
オーストラリアで就労している外国人が対象で、その雇用主がスポンサーとなって、就労ビザ保持者の永住権を申請する方法です。

投資家・事業家の永住権
【事業家】
オーストラリアでの事業計画の審査に合格し、2年間以上の経営を通し、一定の基準に達すると永住権への切り替えを行うことができます。

【投資家】
これまでの投資実績や事業実績、そしてオーストラリアでの投資計画を提出し審査に合格すると、滞在許可を取得することができます。
その後2年以上の投資・事業を継続して一定の条件を満たすと、永住権への切り替え手続きを行うことができます。

【技術者永住権】
スポンサーを付けての申請と、スポンサーなしでの独立した申請の2つに分かれます。
技術者カテゴリーの細分化と、ポイント制による合格基準ですので、英語力、学歴と職歴、そしてオーストラリアでの経験等もポイントの対象となります。

海外移住 節税

これから色々な税で増税が予定されている日本から海外に移住して節税対策を考える人が増えそうなニュースです。

政府・与党が平成25年度税制改正で、富裕層の所得税相続税を増税する方針を固めたことが10日、分かりました。

所得税は40%の最高税率を45%に引き上げ、相続税は遺産のうち課税対象にならない基礎控除の枠を減らす方向で調整するとのことです。

こういう状況になるのは、日本の国自体が債務超過に陥っている中で自然な流れと考えています。

相続税の引き上げも当然の事で相続税は基礎控除を5千万円から3千万円に、法定相続人1人当たりの控除を1千万円から600万円に縮小する案を軸に検討するとしています。

相続税の節税対策を考えて親子で海外に移住してきた方々も多く出会います。

日本の不動産資産の場合は、海外移住をして節税を考えるのは難しいですが、金融資産など、早めに親子で研究している人からの問い合わせが多いです。

所得税は現在、課税対象となる所得が1800万円を超える部分に、40%の最高税率が適用されていますが、25年度改正では、課税所得が数千万円を超える人向けに新たな税率区分を作るとされています。

フランスなどは、富裕層に75%の税率を適用するという事で海外移住(ベルギーやロシア)などに節税で逃れるニュースが毎週聞かれています。

日本も国外財産調書制度が適用される事になり、日本居住者の海外にある5000万円以上の資産の申告が義務化されます。アメリカなどの事例をみてみると駆け込みの節税目的の移住を含めた対策を研究していきたいと思います。

2013年12月の時点の資産額なので、今年度は、節税を考えての海外移住の話があちらこちらで聞こえて来ます。

消費税増税のこともあり、ほとんどの税で増税されます。

まだまだ欧米に比べると日本の税率は低いですが、いずれ欧米なみに引き上げられます。社会保障などを考えれると海外移住も様々ですが、近くのオフショア国、香港シンガポールに将来の節税対策で注目されています。

 

 

 

海外ロングステイ 留学編 1

海外へのロングステイにはビザの問題が重要です。

企業から駐在員として派遣される場合や現地人との結婚で移住する場合、投資ビザで移住する場合など、特別な事情がない限り日本人が長期ビザを獲得するのは非常に難しいのが現状です。

そこで留学についての奨学金、助成金特集します。

年齢の問題が無ければ学生ビザ(留学)による海外ロングステイは最も現実的な選択肢です。

留学するには、滞在費のほかに学費やテキスト代などがプラスされので留学エージェントを使えば手数料も発生します。できるだけ少ない予算で海外にロングステイしたい人にとっての留学で是非おすすめなのが検討してほしいのが「奨学金」や「助成金」の利用です。

政府や地方自治体をはじめ、国内外の数多くの団体、教育機関などによって海外へのロングステイで留学を助長するさまざまな奨学・助成制度が実施されています。奨学金や助成金と聞くと“経済的に苦しい学生向けの制度”と思われがちだが、じつはサポート内容や支給対象は幅広く、海外留学や社会人を対象としているものも多くあります。

さらにこうした奨学金の中には、いわゆる貸与型(留学後に返済が必要)だけでなく、返済不要の給付型のものも数多く存在します。

年齢や健康状態、成績、語学力といった申請資格も、制度ごとにかなり幅がありますが今まで海外留学で30歳を過ぎている、返済が大変などの理由でロングステイすることを諦めていた人にも、根気よく探せば、受給のチャンスはまだまだあるといえるます。

海外への語学留学で奨学金や助成金を活用してロングステイする方法として、いくつか特集したいと思います。

奨学金、助成金の探し方について。海外留学関連情報が充実
している独立行政法人・日本学生支援機構のウェブサイトをチェックし
てみます。サイト内の「海外留学のための奨学金」というページ
(http://www.jasso.go.jp/study_a/scholarships.html )には、あら
ゆるタイプの奨学金情報が網羅されています。また、機構では海外留学希
望者向けに「海外留学奨学金パンフレット」を無料で配布しています。

すでにロングステイしている人もチェックしてみて下さい。

財団法人・助成財団センターのウェブサイト(http://www.jfc.or.jp/)
内にある「民間助成金ガイド」コーナーでは、民間団体が実施する助
成プログラムを検索することができます。ここでは海外留学だけでなく、
アーティストの海外研修費用のサポートなど、ロングステイへの道についても調べることができます。

海外ロングステイ、留学編 2に続く

 

 

 

台湾 会社設立

台湾での会社設立に関する手続きはおおまかに下記になります。

台湾では外資100%の会社設立が認められており、華僑および外国人に対して、
現状では投資項目の95%以上が開放されています。投資が禁止または制限されて
いるのは、林業、火器・武器製造、陸上運送業、ラジオ・テレビ放送業などの
特例をのぞけば、ほとんどの業種が開かれているというわけです。

台湾に会社を設立する場合、駐在員事務所、支店、現地法人のいずれかを選ぶ
ことになります。最も一般的な形態が現地法人で、さらにいうと会社は株主の出資
および責任の違いにより、合名会社(無限会社)、有限会社、合資会社、株式
会社の4つに分類され、大多数が有限会社か株式会社となっています。

台湾の経済部商業司に会社名称および設立に際して営業項目調査の事前審査を受
けることになります。その後、経済部投資審議委員会の投資認可を受ける必要があ
り、その認可を受けた会社をFIA(Foreign Investment Approval)会社といいます。

台湾では日本と同様1円から設立することが可能です。ただし
会社の設立登記から30日以内に公認会計士の監査報告を提出し、資本金が会社設
立のコストに十分であることを証明することになります。銀行業や保険業など
事業によっては、最低資本金・最低登録運営資金が管轄官庁により規定されて
いるため、事前に確認をして下さい。

台湾で設立した会社で自分が働く場合は、当然ながら労働許可と居留ビザの申請も行
わなければなりませんので、居留ビザを持って台湾に入国後、内政部警察署の出入国
管理局で居留証の申請・取得を経て、晴れてビジネスを開始できます。居留証が
ないと銀行口座の開設や携帯電話の購入などに何かと不都合なことが多く、現
地で外国人が一般的な生活を送るうえで必要不可欠なものといえます。

海外移住 人気 アナウンサー編

近年、女子アナの退社ラッシュが続いているが、今、退社女子アナ界で人気なのは「海外移住」と週刊誌などが報じています。

海外移住組で人気の女子アナといえば、フランス人実業家と結婚した中村江里子、同じくフランス在住の有名パティシエと結婚した雨宮塔子、FIFAに勤務する夫と共にスイス、ブラジルと海外を渡り歩く大坪千夏から始まります。

これからの人気女子アナの海外移住は昨年TBSを退社した竹内香苗、夫の海外駐在先であるブラジル・サンパウロに移住、中野美奈子も、こちらも夫である医師と共に今年中にシンガポールへ移住予定です。

女子アナの海外移住といえば、人気の野球選手がメジャーリーグに挑戦する夫についていくぐらいだったが、龍円が留学目的で渡米するなど、いまやスキルアップのために海外へ移住する時代なのです。

海外移住で人気がある国は、アメリカ、カナダ、オーストラリア、シンガポール、ヨーロッパ等ですが、キャリアを積んだ後にライフスタイル、パートナーと共に国を選びビザ等の問題をクリアして日本での仕事も続けています。

今後も海外移住が人気の女子アナウンサーに広がっており、下記のような予定になっています。

●松尾英里子(30・元日テレ)→アメリカ
●龍円愛梨(35・元テレ朝)→アメリカ
●石井希和(35・元テレ朝)→シンガポール
●海保知里(37・元TBS)→アメリカ
●宮瀬茉祐子(30・元フジ)→アメリカ

週刊ポスト2013年1月18日号より